よくあるご質問

採用計画・採用実績について

2012年入社新卒採用（2012年4月入社）の採用計画数を教えてください。

	技術系		技能系	事務系	合計
	大学卒以上	高専卒	高校卒	大学卒以上
新卒採用	300名	30名	20名	50名	400名

過去の新卒採用実績数を教えてください。

過去3年間の採用実績数は以下のとおりです。

	技術系		技能系	事務系		合計
	大学卒以上	高専卒	高校卒	大学卒以上	短大卒
2011年実績	270名	22名	32名	36名	19名	379名
2010年実績	274名	20名	30名	37名	10名	371名
2009年実績	718名	43名	152名	154名	55名	1,122名

エントリー・応募について

エントリー方法を教えてください。

高専・大学・大学院（博士課程含む）在籍の方は新卒採用ホームページ「Canon Gate 2012」よりエントリーを行なってください。

応募資格を教えてください。

2012年入社新卒採用の応募資格は、2011年4月～2012年3月に高校・短大・高専・大学卒業、大学院修士・博士課程修了見込みの方、もしくは、2011年3月に高専・大学卒業、大学院修士修了の方です。
2011年2月以前に卒業された方の新卒採用の応募は既に終了しています。

過去に職歴がある場合でも新卒採用に応募することはできますか。

大変申し訳ありませんが、職歴のある場合は、新卒採用で応募することはできません。

外国人留学生の場合でも応募することはできるのでしょうか。

当社の選考を受験するにあたり、国籍は関係ありません。国籍に関係なく同一の基準で選考を進めます。＊日本語の語学力は入社後の業務上必須になります。

現在海外の大学に留学中です。大学のプログラムの関係で4月～5月に帰国できないのですが、選考会に参加できますか。

2012年入社新卒採用では、夏季および秋季選考を実施するか未定です。実施する場合は、ホームページ上でご案内します。

職種別採用を行っていますか。

職種別採用は技術系職種の一部を除き行っていません。配属先は合格後に皆さんの希望、適性および職場のニーズを総合的に判断して決定します。

配属方法について教えてください。

キヤノンでは、基本的に入社前に職種を限定しない「ポテンシャル採用」を行っています。グローバルに製品を展開するキヤノンでは、活躍のフィールドも多岐にわたります。本人も気づいていない才能・資質を発見し、その社員に最も適した仕事を共に考えていきたいと考えています。配属までには、職務内容説明会を行い、それぞれの仕事の内容や、やりがいを説明し、仕事への理解を深めてもらいます。その後、各自じっくりと自分の夢や希望を見つめ直してもらい、希望調査をとったうえで、配属面接を行います。一人ひとりと直接面接し、みなさんの希望や夢を聞き、適性、部門の要望をあわせて配属先を決定していきます。

勤務地は選べますか。

当社はグローバルに事業を展開しています。したがって、国内・海外の拠点で勤務していただく可能性があります。特に勤務地のご希望はお聞きしていませんのでご了承ください。

キヤノン株式会社とキヤノングループ会社を同時に受験することはできますか。

特に問題ありません。採用選考上も併願していることによる有利不利は一切ありませんのでご安心ください。

企業研究について

OB・OGの紹介は行っていますか。

会社からのOB・OGのご紹介はしていません。

会社案内などの資料を送付してください。

会社案内などの資料は以下のPDFライブラリよりダウンロードすることができます。PDFライブラリからは会社案内の他にも様々な資料をダウンロードすることができますのでご活用ください。

PDFライブラリ

入社後の処遇について

年間の休日数はどのくらいですか。

キヤノンは年間で125日の休日を設定しています。週休2日制（原則土・日）に加え、5月連休、夏期、年末年始に休日があります。この他、社員自身が1年間の中で連続した5日間の休暇を設定する（土日と合わせると連続9日間の休暇）フリーバカンス制度があります。

年次慰労休暇（有給休暇）は取りやすい環境でしょうか。

休暇取得率の向上は、残業・休日出勤の低減と合わせた労働時間短縮のための大きな柱です。その意味からも、計画的な業務遂行を前提とした積極的な休暇の取得が、各職場において進められています。なお、休暇は半日単位で取得できます（傷病積立休暇は1日単位）。

産前・産後休暇について教えてください。

産前は出産日前の6週間、産後については8週間の休暇があります。また、妊娠が判明した後に産前休暇までの期間で取得できるマタニティー休業制度・マタニティー短時間勤務制度もあります。

育児休業制度について教えてください。

就業意欲のある女性が積極的に活躍できる場を提供するために、お子様の満3歳の誕生日の前日までの期間で、ご自身が申請した期間、育児休業を取得することができます。育児休業中の不安を緩和するために、育児休業者支援プログラム「ひまわりCLUB（＊）」なども整備されています。

＊「ひまわりCLUB」
産前産後休暇期間中及び育児休業期間中の方の復職に伴う不安を緩和するとともに、職業能力の維持・向上を図り、スムーズな職場復帰を支援することを目的とした専用ホームページ

育児短時間勤務制度について教えてください。

小学校3年を修了するまでの間、1日の所定労働時間のうち始業時刻1時間、終業時刻1時間を短縮した短時間勤務をすることができます。

出産を支援する制度はありますか。

出生支援制度（不妊治療費補助・不妊治療休暇）、出産祝金、つわり休暇、キヤノン健康保険組合からの出産育児一時金＋出産育児付加金の支給などがあります。

初任給について教えてください。

初任給は以下の通りです。なお、給与は入社月（4月）から支払われます。
＊2011年4月実績

高校卒	月給16万1,900円
短大卒	月給16万7,000円
高専卒	月給18万8,300円
大学卒	月給21万5,000円
修士了	月給23万8,200円
博士了	月給29万1,000円

賞与について教えてください。

年2回（6月、12月）に支給されます。

昇給について教えてください。

年1回（1月）に前年度の評価に応じて昇給額が決定されます。

キヤノンの福利厚生制度について教えてください。

キヤノンでは、入社から退職後に到るまでライフステージ毎に社員が安心して生活を営めるよう各種の福利厚生制度を整備しています。
ライフステージに関わる制度については国の社会保険制度がありますが、キヤノンではそれに加えて社員全員が対象となる健康保険・企業年金・共済会などの各種制度と個人の意思で加入する社員持株会・財形貯蓄・グループ生命保険などを用意しています。こうした制度を通して公的保障・企業福祉・自助努力のバランスをとり、社員の自立・自己実現をサポートしています。

自宅からの通勤が困難な場合、手当は支給されますか。

入社後に自宅からの通勤が困難な勤務地に配属された場合は入社時支度金（50万円）を支給し、引越代を会社が負担します。

転勤する場合、引越代は支給されますか。

自宅からの通勤が困難な勤務地へ異動（転勤）する場合、引越代の会社負担、赴任手当、赴任旅費に加えて転勤時支度金（独身者90万円、家族帯同者180万円）が支給されます。

研修制度について

キヤノンの人材開発に関する考え方を教えてください。

キヤノンが考える人材開発の基本は、社員一人ひとりの自己成長意欲と上司からの適切な育成機会の提供にあります。すなわち、すべての社員は、「三自の精神」に基づき自己成長に努めること。そして仕事の場が最善の自己成長の場であることを理解し、自己成長の機会を創り、与えられたチャンスを活用すること。そしてすべての上司・先輩は「自ら成長する意欲」を持つ部下・後輩に対し、成長の機会を与え、計画的かつ個性を活かし育成すると共に、部下・後輩の実力発揮を支え公平公正に評価すること。これがキヤノンにおける人材開発の基本です。

新卒入社の場合はどのような研修が行われますか。

入社後最初の１年間は、職場で活躍できる実践力を身につけるための新入社員向けプログラムを用意しています。具体的には、入社式後の全体研修、生産現場での実習、配属部門に応じた専門技術研修、レポートレクチャーなどです。全体研修では、新入社員全員に共通して必要とされる知識やスキルを身につけることを目標とし、グループワーク等を織り交ぜながら実施しています。生産実習は、工場のしくみと考え方を学ぶことを目的としています。レポートレクチャーは、主体的・創造的に仕事を行う習慣を身につけることなどを目的とし、担当業務に関係するテーマについての研究・実践を経てレポートを作成した後に、発表してもらう新入社員の成果発表の場です。

入社後に受講できる研修プログラムにはどのようなものがありますか。

キヤノンに入社後の研修プログラムは、一人ひとりのキャリアに応じて進化していきます。それぞれの知識・能力・技術レベルに応じた多彩な教育プログラムを用意し、複合的なスキルアップサポートを行っています。具体的には技術分野別研修、ビジネススキル研修、PCスキル研修や語学研修といった選択型のプログラムを始め、プロモーションや昇進した時に役割・役職に応じて受講が必須となる階層別研修、更には「技術者海外留学制度」や「アジアトレーニー制度」といった選抜型の研修まで多岐にわたった教育プログラムが実施されています。
またe-Learningの積極的な活用や、手話による研修プログラムを運営するなど、受講形態や内容の多角化もはかっています。研修に関する情報は社員に公開している人材育成ポータルサイトからいつでも入手することができます。また自分の関心のあるジャンルを登録しておけば、そのジャンルに関連する研修情報がメールで届くメーリングサービスも提供しています。