キヤノン株式会社 CSR活動CSRマネジメント

キヤノングループCSR活動方針

キヤノンは、世界中のステークホルダーの皆さまから親しまれ、尊敬される真のグローバルエクセレントカンパニーとなることをめざし、事業活動の進展のみならず、よき企業市民として、よりよい社会の実現に尽力してきました。
CSR活動の実践においては、キヤノンの特徴である「高度な技術力」「グローバルな事業展開」「専門性のある多様な人材」を有効に活用し、また世界各地で活動するキヤノングループが一体となって活動を展開していくことが重要であると考えています。
2012年には、こういったCSRに対するキヤノンの姿勢および活動項目を明確にまとめた「キヤノングループCSR活動方針」を策定しました。
キヤノンは、この方針にのっとり、グループ全体で同じ価値観を共有し、それぞれの国や地域のニーズに応じた活動に取り組んでいます。

キヤノングループCSR活動方針

CSR推進体制

CSR推進体制

キヤノンは、CSR活動をキヤノングループ全体で推進しています。経営トップのもと、CSR推進部および環境、調達、人事、経理、法務、渉外、ファシリティ管理部門などCSR関連業務部門が中心となって具体的な活動を企画・立案し、各本部/事業部門やグループ会社と連携し、活動をグローバルに展開しています。

CSR活動の強化に向けて

ステークホルダーの期待に確実に応えていくためにCSRに関するキヤノンのマテリアリティ(重要課題)の特定を進めています。

マテリアリティ特定プロセス

マテリアリティ特定プロセス

本レポートの制作の指針であるGRIガイドライン第4版(G4)では、企業に対し、CSRに関するマテリアリティ(重要課題)を特定することを求めています。マテリアリティとは、企業が経済、環境、社会に著しい影響を与えるような課題やステークホルダーの評価や意思決定に実質的な影響を与える課題を意味します。
2015年、キヤノンはステークホルダーの期待を確認するアンケートを実施するとともに、これまでの取り組みや中長期経営計画などと照らしあわせて、キヤノンが取り組むべき2つの包括的なテーマをマテリアリティとすることを確認しました。
さらに、環境分野においてはGRIガイドライン第4版で定める「側面」のレベルでマテリアリティを特定しています。今後も引き続き、ステークホルダーの意見を取り入れながら、より具体的なマテリアリティの特定を進めていきます。

ステークホルダーアンケート調査の概要

キヤノンは、CSR活動を一層充実させるため、ステークホルダーの皆さまの声の把握に努めています。その活動の一環として、ステークホルダーの皆さまに、キヤノンへの関心事や期待を伺うアンケート調査を毎年行っています。今回のマテリアリティ特定にあたっては、2015年に実施したアンケート調査結果を使用しました。

調査の概要

調査方法 アンケート調査
調査期間 2015年3月から4月
調査対象 日本および米州・欧州・アジア在住の「消費者」「サプライヤー」「投資家・アナリスト」「NGO・NPO」「大学・研究機関関係者」「官公庁・自治体関係者」の皆さま 合計82名

ステークホルダーの関心度(2015年のアンケート調査結果)

ステークホルダーの関心度(2015年のアンケート調査結果)
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